JAC Japanおすすめ度を評価
人材紹介会社のジェイエイシージャパンJAC Japan
について、前のページの「おすすめの評価基準・尺度」で挙げた項目中心にホームページ上から調べてみました。オススメ度はどのくらいなのでしょうか?
★コンサルタント 相談力(コンサル 力)
●コンサルタントの質
【ネット上のメディア・評価(当サイト含む)】
<利点>
・外資系が特に強いが、日系も含め、経理・財務・管理会計等の職種を得意としてるようだ。
<欠点>
・知名度が低いためか、客観的な評価が少ない。
●コンサルタントの数(割合)
(多数の転職登録者に対して、1コンサルタントが掛け持ち対応なく、1対1に近い数かどうか知りたい。)
【「ジェイエイシージャパンJAC Japan
」サイトのチェック結果】
・(サイトで非公開のため独自調査) 転職コンサルタント数:100名
・転職成功の法則 〜事例で見る転職者の足跡〜という、6名の事例が公開されていた。
【確認できた、業種別専門チーム制のコンサルタントチーム紹介】
・専門チームのうち、「国際人材チーム、中国担当チーム」 というのが、他社にないユニークな特徴で、海外転職の強さを象徴していました。
☆東京本社コンサルタント:13チーム
エグゼクティブチーム、IRC(国際人材)チーム 、金融系スペシャリストチーム 、メディカル系チーム、
EM(製造・電子・化学)系スペシャリストチーム 、管理部門スペシャリスト(経理/財務)チーム 、管理部門スペシャリスト(人事/総務/法務)チーム 、IT系スペシャリストチーム 、コンシューマー系スペシャリストチーム 、事務系スペシャリストチーム 、中国担当チーム 、Uターンチーム 、IPO・プロフェッショナルチーム、
☆大阪本社コンサルタント:8チーム
国際人材チーム、EM系スペシャリストチーム 、IT系スペシャリストチーム 、金融系スペシャリストチーム 、メディカル系スペシャリストチーム 、営業・マーケティング系スペシャリストチーム 、管理部門スペシャリストチーム 、事務系スペシャリストチーム
☆名古屋支店 :4チーム
国際人材チーム 、金融・コンシューマーチーム 、EM・IT系スペシャリストチーム 、管理部門スペシャリストチーム
☆京都支店 人材チーム 1
☆横浜支店 人材チーム 1
☆神戸支店 人材チーム 1
☆福岡支店 人材チーム 1
●サービス(サポート)の力
〇交渉力 :給与アップなど、実績を示す数字などはどうか?
【「ジェイエイシージャパンJAC Japan
」サイトのチェック結果】
・「転職させたがる」コンサルタントではなく、生涯にわたるキャリアプラン設計、「生涯年収」アップの相談にのってくれるという。
〇独自のサービス、転職後サポートなどはどうか?
【「ジェイエイシージャパンJAC Japan
」サイトのチェック結果】
・英語力診断サービス :英文レジュメ添削、英語プレ面談
・3ヶ月の安心サポート
問い合わせに、原則『24時間以内』に対応報告。
書類選考、面接の結果等が出たら、原則『24時間以内』にお知らせ。
初回面談から原則『72時間以内』に求人の有無をお知らせ。
内定1週間後、その後、2週間ごと、入社前日、入社1週間後に連絡、スムースな入社と入社後フォロー。
初面談の3ヶ月後にカスタマーサービス担当が登録者に満足度アンケート。
・平日夜遅く・土日も面談可能 電話受付は夜9:00まで。
・カウンセリングの拠点:国内7。東京、横浜、名古屋、京都、大阪、神戸、福岡
★非公開求人数や質
(新分野進出などと言った企業の重要な秘密の求人は、決して目に付くところにはないでしょう。特に経験の十分ある転職者の希望職は、非公開求人の中に多いと思います。これも数ではなく、質が重要でしょうか。)
【「ジェイエイシージャパンJAC Japan
」サイトのチェック結果】( 2007/12/末 )
総求人件数:38606件 中
・非公開求人件数:24365件(63%)
・公開中の総求人: 14241件 ありました。
・トップページの「地域別求人検索 」の中に、海外ボタンがユニークです。
【ジェイエイシージャパンJAC Japan
のトップページ上部の求人検索クリック、キーワード検索テスト】
・このページで、業種や職種など細かい条件なしで、検索ワードを「プログラマー」として入力検索してみました。ヒットした求人数 : 252件。これは全部公開中の求人ですが、テストの結果、このキーワード検索機能の利便性は高いと感じました。なぜなら、「プログラマー」などの職種の人は業界を選ばないでの検索があるからです。
・公開中の求人にヒット:252件については、20件ずつ一覧表示出来ました。非公開の求人は登録しないと判りません。
【求人企業の属性】
・求人企業は、消費財・流通・サービス関連が特に多い数字です。
■消費財・流通・サービス関連 34.4%
■電機・電子・自動車・機械関連 24.5%
■医療・メディカル関連 14.0%
■IT・通信関連 13.7%
■金融関連 12.1%
■その他 1.2%
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